育児と節約を考える

育児（いくじ、child care）とは、一般には乳幼児の世話、養育をすること。乳幼児とは小学校に入学する前段階の子供を指す。 新生児の育児の主なものは、「食物（乳）をあたえる」「排泄物の処理、衛生的な環境管理」「安全な環境を作る」である。 育児をどちらかの配偶者のみに押し付けることは育児ストレスを引き起こすという指摘が存在する。 5ヶ月に入る頃から、離乳食を考える時期に入る。乳児は母乳やミルクを飲む際に上あごや舌を用いて母親の乳房や哺乳瓶の乳首をしごきながら飲むが、この頃からしごいてお乳を飲むことが自然にできなくなってくるためである。これは、固形物を食べられるようになるために、本能として具わっているしくみである。果汁やスープなどの液体で、母乳やミルク以外の味のするものからはじめて、粒のない流動食、少しずつ粒を大きくしていきながら、乳児の飲み込む力や噛む力を育てる。ただし、様子をみながら授乳と並行に行い、後半になるほど授乳量（回数）を減らしていく。3食とも離乳食となり栄養が充分に摂れていることが確認できると、断乳を検討しても良い時期となる。12ヶ月頃が目安ではあるが、個人差が大きく、早ければ良いというものではないとされる。以前は3ヶ月頃から離乳食を始める、卵も早くから与えていたが、最近では早くから離乳食を始めたり、卵を与えたりするとアレルギーが出やすいなどの報告があり、ゆっくりはじめる傾向にある。授乳期が終わる事を断乳というが、一般的には親の意思でやめる場合が多いので、子供が自分で飲まなくなり終了する事を卒乳と呼ぶ。 2歳近くなってくると、膀胱が大きくなり、尿を溜める働きがほぼ完成し、2時間ぐらいはオムツが濡れないことが多くなる。この時期において態度で教えられるようになっており、オマルやトイレの便座に座ることを嫌がらなければ、トイレット・トレーニングを始めるタイミングである。うまくできたら大いにほめ、失敗しても叱らないことが重要であるとされる。

育児休業（いくじきゅうぎょう）とは、子を養育する労働者が法律に基づいて取得できる休業のことである。事業所により就業規則などで独自の上乗せ規定を設けられている場合もあるが、本項目では、1991年に制定された育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律によって定められた育児休業について説明する。 育児休業の期間中には、勤務の実態に基づき給与は支給されないか減額されるが、それを補うものとして育児休業基本給付金と育児休業者職場復帰給付金の支給を受けることができる。法律により定められている労働者の権利であるため、事業所に規定が無い場合でも、申し出により休業することは可能であり、問題がある場合には事業所に対して労働局雇用均等室からの指導がされる。 育児休業を取得するには、次の条件を満たすことが必要である。取得する者の男女は問わない。また、子が実子であるか養子であるかも問わない。家族などで事実上、子の世話が可能な者がいても、それに関係なく取得は可能である。 子の氏名、生年月日、続柄、休業開始及び終了の予定日を明らかにして、1歳までの育児休業はその1ヶ月前、1歳から1歳6か月までの育児休業については、その2週間前までに申し出る。 日本の公務員は、国家公務員の育児休業等に関する法律3条[1]により、子が3歳に達する日まで育児休業をすることができる。

節約とは、無駄遣いを極力なくするように努めること。 節約は無駄を省くために行われる。消費を抑えることは経済面だけでなく環境面においても有意義なことで、無駄を省くことは持続可能な開発においても重要なことである。日本では、京都議定書に則り、チーム・マイナス6%を作り、炭素排出量の節約に努めるなど、節約は企業や国家でも行われる。また、企業において節約を推進することは利益を多く上げるために重要である。

省エネルギー（しょうエネルギー）とは、同じ社会的・経済的効果をより少ないエネルギーで得られる様にすることである。略して省エネと言われることも多い。 日本では、オイルショックのときにエネルギーの安全保障の面から始められた。1990年代からの地球環境問題、特に温室効果ガスの削減の為にも重要なものとなっている。 経済・産業活動や市民生活に大きな影響を与えずに行う為には、技術開発や各業界の強力な自主的取組・市民の協力が必要である。補助金に加え、ESCO事業などのイニシャルコストに対する経済的な導入後押し政策も有効である。 なお2007年現在は原油価格高騰による光熱費値上げの影響か省エネムードが高まっており、ついには企業向けの省エネビジネスも登場している。 財団法人省エネルギーセンターは1977年より毎年2月を「省エネルギー月間」、また1980年4月より毎月1日を「省エネルギーの日」としていて、その内毎年8月1日は「夏の省エネルギー総点検の日」、毎年12月1日には「省エネルギー総点検の日」として重点的に実施されている。

節電（せつでん）は、電気の使用量（消費量）を節約すること。 直接の目的は電気料金の低減および電力ピークカットである。加えて、電力消費が少なくなると発電設備にも余裕が生まれ、火力発電所では限りあるといわれる化石燃料の消費量を低減し、同時に二酸化炭素排出量も低減できる副次的効果も大きい。 このため、夜間など比較的電力需要の少ない時間帯に蓄熱するなどの方法（ピークシフト）と並び、電力消費量そのものを低減する必要が生まれ、電力会社によって夏季のエアコン設定温度を高めに設定するなどの節電が呼びかけられることがおおい。このほか電力系統のトラブルによるものとして2002年に発覚した原子力発電所点検データ改竄事件の影響で原子力発電所の停止点検を余儀なくされた東京電力が大々的に節電の呼びかけを行ったなどの例がある。

節水（せっすい）とは、水を節約すること、具体的には水道水や工業用水などの使用量を削減することである。 これらの活動では、降水量が少なくダムやため池など水源地の貯水量が減少した際に、節水の呼びかけが行われる。また省エネルギーの観点からも重要である。またより広義には水の利用方法を改善し、工業利用した水資源を工場施設内で浄化して再利用したり、また水の大量使用が前提とされていた活動を見直し、少量の水で同等の効果をあげる活動も含まれる。 しかしその一方で、都市構造において下水道などでは、一定量以上の水量が常に流入することを前提に設計されている場合に、汚水処理の機能に支障をきたす場合もある。 多くの場合では、普段何気なく浪費してしまう分の水使用を制限し、これによって水の使用料を減らそうというものである。例えば「水を出しっぱなしにしない」や「流水ではなく桶に溜めた水で作業する」、或いは「享楽のために使われていた水を、享楽を我慢することで使用しないで済むようにする」などがある。 電気洗濯機、自動食器洗い機など、水を大量に消費する機器においては、節水性能は商品価値を決める大きな要素として、常に改良が加えられている。